医薬品は通販で買える?

医薬品の個人輸入の安全性

医薬品は通常、国に登録されたドラッグストアで販売されているものを購入するか、病院で医師の診察を受けた上で処方箋を発行してもらわなくては手にすることができません。
ドラッグストアで販売されているものを手に入れるということであれば難しいことはありませんが、何らかの理由があって処方薬が必要になったものの、病院を受診することができないというような場合、入手方法はかなり限られてきます。
そこで医薬品を手にする方法となっているのが個人輸入です。
個人輸入では海外の業者と交渉を行うことで業者から直接医薬品を購入することができます。
これがあることによって処方薬であっても手に入れることができるのですが、ここで注意しなくてはならないのが個人輸入で流通する医薬品の安全性についてのことです。
自分が直接現地の商社に連絡をつけて購入するというようであれば事前の情報収集で何とかなりますが、原状の個人輸入は、一部の代行業者と契約して行われる物となっています。
そうした中では代行業者が現地の業者を選定するということができるようになっており、万が一代行業者に嘘の情報を伝えられたのであれば、自分がどの国の、どの業者と取引をするのかということはわからないままになってしまいます。
そしてそうした業者から送られてくる医薬品について完全な安全性が確保されているのかと言われれば、答えはノーになるでしょう。
実際、日本国内に個人輸入によってもちこまれる医薬品の中には相当数の偽薬が含まれていると言われており、毎年その数が増えていることに対して警鐘が鳴らされるようになっています。
個人輸入では単純に処方薬を処方してもらうよりも安くあがることが多いため、価格的なメリットを狙って行う人が多いのですが、それで健康を損なっていては意味がありません。
個人輸入はしっかりと安全性を判断して行うようにしましょう。

医薬品を通販で買うメリットとは

医薬品は現在通販でも購入できるようになっており、中には常備薬などを通販で購入しているというような人もいます。
どのようなものでも通販で購入するということに関してはそれなりのメリットがあるものですが、では医薬品のネット通販にはどういったメリットがあるのでしょうか。
ここでまず通販ならではのメリットとして言えるのが「プライバシーを保護しつつ取引ができる」ということです。
医薬品の中には購入したことを人には知られたくないと思うものが少なくありません。
水虫の薬やED治療薬などは特にそうしたものだと言えるでしょう。
ですが通販であればドラッグストアの店員さんに顔を合わせることもありませんから、プライバシー保護ということで言えば非常に優れた魅力があります。
加えて、医薬品通販では店舗運営などのコストがカットできることから価格が安いということもメリットとして挙げられます。
業者によっては大規模な倉庫を所有することで大量に商品を仕入れ、単価を引き下げて販売するということも可能にしていますから、街中にあるドラッグストアから何割か引いた値段で販売されていることもあるでしょう。
またこの他にも、必要な医薬品が見つかった瞬間に注文をかけることができるというのもメリットとなります。
例えばビタミン剤や頭痛薬と言った、緊急的に必要だというわけではない常備薬に関しては「次にドラッグストアに行った時に買おう」とする人が多いのですが、実際に次にドラッグストアに行った時に買うのを忘れてしまったという経験をした人は少なくありません。
しかし通販であれば必要だと思った瞬間にインターネットなどから注文をかけ、自宅に届けてもらうということができるのです。
医薬品通販は上手く活用することができれば非常に便利なものになりますから、是非利用してみると良いでしょう。

個人輸入代行業の今後の取り締まりについて

個人輸入代行業は処方薬として指定されている医薬品を使用するための方法としてさまざまな場所で利用されていますが、一部の医薬品個人輸入は本来の個人輸入の在り方とは違う形で営業されていることが少なくありません。
では個人輸入代行業において問題とされやすくなっているのはどういったポイントかというと、まず問題になるのが「事前に商品を指定して購入希望者を募る」というものです。
個人輸入は「必要としている人が商品を指定して輸入する」という前提がありますから、このケースだと「商品を必要としている人が輸入をする」というあべこべになってしまいます。
これは完全な輸入業ですから、輸入代行業者が輸入の許可を行わずに行っているのであれば違法です。
また「事前に商品を輸入して在庫として保有しておき、輸入代行の依頼に合わせて業者が消費者に向けて出荷する」ということも、やっていることが輸入業ですから違法になります。
ではこうした医薬品の個人輸入代行業に対してはどういった取り締まりがされるようになっているのかというと、かつてから継続して行われているのが各都道府県知事による改善指導です。
また明確に医薬品の無許可輸入販売が行われているというようになった場合には、2年以下の懲役若しくは300万円以下の罰金、もしくはその併科というように定められていますから、悪質な場合には刑事罰が下されることもあり得るでしょう。
現在では医薬品の開発ペースと、国内での認可のペースに大きな差が出てくるようになっていますから個人輸入が行われることもある程度は容認されるべきですが、そうした個人輸入と称した無届の販売業に関しては今後も継続した取り締まりが行われていくでしょう。
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